仮想通貨取引所を複数登録をしないといけない５つのポイント

2018/02/13

仮想通貨取引所を登録している方にとって、一つの取引所だけではリスクがあることをご存知でしょうか？

「複数の取引所を管理するするのは面倒」や「取引所のIDやパスワードを複数記憶するのも煩わしい」であったり

「そもそも複数登録する必要性を感じない」など、

決めた一つの取引所だけで仮想通貨を取引している方は実は注意が必要なんです。

ではなぜ一つの仮想通貨取引所だけで取引していることが危険なのでしょうか？

「仮想通貨取引所を複数登録をしないといけない５つのポイント」と題して、

一つの取引所だけ登録しているデメリットと、仮想通貨取引所を複数登録することのメリットを

5つのポイントで分かりやすく解説していきます。

取引所選びのポイントもあわせてご紹介しますので、一つの取引所で取引している方は是非参考にしてみてください。

1 仮想通貨取引所を複数登録するポイント1：リスクを回避しよう
- 1.1 リスクA：サーバーダウン
- 1.2 リスクB：取引所のトラブル
2 仮想通貨取引所を複数登録するポイント2：アービトラージ（裁定取引）を行える
3 仮想通貨取引所を複数登録するポイント3：仮想通貨が分裂したときに取引を早く開始できる
4 仮想通貨取引所を複数登録するポイント4：仮想通貨取引所によって扱っている仮想通貨の種類が違う
- 4.1 代表的な取引所で取り扱いのある通貨
5 仮想通貨取引所を複数登録するポイント5：取引所によって特徴が異なる
6 仮想通貨取引所を複数登録するポイントまとめ

仮想通貨取引所を複数登録するポイント1：リスクを回避しよう

一つの取引所のみで取引を行うことのデメリットのひとつに、リスクが高いことが挙げられます。

では仮想取引所で起こりうるリスクとはどういったものがあるのでしょうか？

リスクA：サーバーダウン

まず最初に上げらるリスクがサーバーダウンです。仮想通貨はネットを介して行われるため、当然サーバーがダウンする可能性があります。

サーバーがダウンする理由としては

話題の通過などが大量に売買されることによるサーバーダウン
暴落のニュースなどに伴うアクセス集中

話題になった通貨は大量に売買されることがあります。

そういった理由で多くの方が売買を繰り返すことで負荷がかかり、取引所のサーバーダウンが発生します。

世界トップクラスの取引量を誇る韓国の取引所Bithumbは取引量およびユーザー数の予期せぬ急増によって、サーバーが停止したことがありました。

サーバーがダウンした理由はビットコインの急落とビットコインキャッシュの急騰が原因であると説明されています。

Bithumbがサーバーダウンに至る直近24時間の取引量は、

平均の800％から900％
利用ユーザー数は、前日の平均と比較して1,600％から1,700％

この驚異的な増加がサーバーに負荷をかけてしまったようです。
結果としてサーバーの負担は平均の500％を超えたというから驚きです。

サーバーの停止中にボラティリティから生ずる損害を最小限に抑えるために、運営側は一括でサーバーダウン停止の前に発生した取引を取り消しし対応しました。

被害者はBithumb側の対応によって最小限に抑えられたもの損害を被ったユーザーが多数でてしまいました。

サーバーダウンは珍しいことではなく、小規模なものは様々な取引所で発生しています。

大損害には至らなくても、送金が遅れるなどの被害を被ることも忘れてはいけません。

こういったサーバーダウンを防ぐためにはシステム強化が最も大切ですが、

自分のリスクを最小限にするためにも、複数の取引所に資産を分散させることが重要になってきます。

リスクB：取引所のトラブル

サーバーダウンは一時的なもので終わることがほとんどですが、取引所におけるトラブルはもっと深刻なものがあります。

取引所の閉鎖
仮想通貨が不正流出

取引所を取り巻くトラブルがリスクとして上げられます。

有名なものが「マウントゴックス社の事件」です。

マウントゴックス（株式会社MTGOX、英語: Mt. Gox）とは東京都に拠点を構えるビットコイン交換所である。2009年にトレーディングカードの交換所として設立されたが、2010年にビットコイン事業に転換、一時は最大級の取引量を誇るビットコイン交換所になっていた。
2014年2月23日、マルク・カルプレスCEOがビットコイン財団の取締役を辞任、同時にTwitterアカウントにあった投稿は消去された。

24日、マウントゴックスは全取引を中止、数時間後にサイトが消去されブランクページになった。あるブロガーによって公開され広まった信頼性不明の流出内部文書によれば、同社は何年も発覚しなかった窃盗行為によって744,408ビットコインを損失し破産に至ったという。同社のサイトが消去される少し前、他のビットコイン交換所6社は、これはマウントゴックスだけの問題であると共同声明を出した。

引用: Wikipediaより

2014年に、当時世界最大のビットコイン取引所であったマウントゴックス社が取引を全面停止し、経営破綻しました。

このニュースはたちまち全世界に広まりましたので、ご存知の方も多いことでしょう。Mt.GOX利用者の資産は消えて無くなりましたので全財産を失う事態に陥りました。

また記憶に新しいのが、仮想通貨取引所大手のコインチェックの約580億円分の仮想通貨「NEM（ネム）」が不正流出した問題です。

コインチェックは新規登録が（2018年1月現在）できない状態です。

また一部の機能等の停止の処置がなされています。

顧客の日本円出金の再開に向けて準備を進めているとウェブサイトで発表は行なっていますが、こういったリスクはどこの取引所でも発生する可能性があります。

仮想通貨取引所を複数もっていないとリスクヘッジが出来ないことがお分かりでしょう。

取引所を複数持ち、資産を分散させることは自分自身の資産を守ることになります。

仮想通貨のブロックチェーンのセキュリティは素晴らしいものですが、取引所の不正流出は別問題です。

仮想通貨取引所を複数登録するポイント2：アービトラージ（裁定取引）を行える

仮想取引所を複数登録することでアービトラージ（裁定取引）が行えます。

「アービトラージってなに？」

仮想通貨におけるアービトラージ（裁定取引）とはそれぞれの取引所での仮想通貨の価格差を利用して利益をえる取引のことです。

アービトラージを厳密に説明すると以下のようになります。

裁定取引（アービトラージ）とは、同一の価値を持つ商品の一時的な価格差（歪み）が生じた際に、割高なほうを売り、割安なほうを買い、その後、両者の価格差が縮小した時点でそれぞれの反対売買を行うことで利益を獲得しようとする取引のこと。機関投資家などが、リスクを低くしながら利ざやを稼ぐ際に利用する手法です。株価指数等の現物価格と先物価格を利用した取引などが代表的です。理論価格よりも高くなっている割高な先物を売却するのと同時に現物を購入することを「裁定買い」といい、理論価格よりも低くなっている割安な先物を購入するのと同時に現物を売却することを「裁定売り」といいます。また、例えば、先物を売って現物を買うという裁定取引のポジションを組み、その後、利益を確定するために先物を買い戻して現物を売るといった反対売買を行うことを「裁定解消」と呼び、その際に行われる現物の売りのことを「裁定解消売り」ともいいます。なお、裁定取引は、株式市場の現物と先物だけでなく、為替、金利、商品（コモディティ）など、さまざまな市場で行われています。

引用: SMBC日興証券より

難しく考える必要は全くありません。例えば以下のような場合にアービトラージを行うとします。

α取引所ではビットコインが88万円で取引可能
β取引所ではビットコインが90万円で取引可能

α取引所とβ取引所のビットコインの取引価格差は2万円になります。

α取引所で1BTC（88万円）購入
β取引所に1BTCを送金
β取引所で1BTC（90万円）売却

こうすることで2万円の利益を生み出すことができます。

ただし送金には手数料などがかかりますので、注意が必要です。

こういったアービトラージが行えるのも2つ以上の取引所を持つメリットといえます。

仮想通貨取引所を複数登録するポイント3：仮想通貨が分裂したときに取引を早く開始できる

仮想通貨は現在1,300以上存在しています。

最も有名なのはビットコインですが、海外の情報サイトでは2017年11月現在で1,300以上が登録されています。

時価総額での不動の1位はビットコイン、イーサムリアが2位、3位以下は日々変動しています。

2017年11月ではビットコインキャッシュが3位に位置しています。

さてこのビットコインキャッシュですが、どうやって生まれたかご存知でしょうか？

ビットコインキャッシュは2017年8月にビットコインから分裂して生まれた新しい通貨なんです。

ビットコインが分裂？

詳しいことは割愛しますが、今までにビットコインは複数回分裂を繰り返しています。

ビットコインが分裂することで新たな通貨が生まれる仕組みです。

例に挙げたビットコインキャッシュは日本で利用できる取引所ではほとんどが取り扱っていますが、

取引が開始される時期は仮想通貨取引所によって変わってきます。

開始する時期が変わることによってなにが起こるのか？

もうお分かりですね。

開始が早い方がお得！ということ。

価格が高騰する前に取引をすることができるのです。

ですからビットコインの分裂が起こったときに、複数の取引所を登録しておくことで、素早く新しい仮想通貨に対応する幅が広がるメリットがあります。

取引開始のタイミングが最も重要ですから、一つの取引所だけの場合、いつまでたっても新しい仮想通貨を取り扱わない！なんていうジレンマを抱える心配が減ります。

仮想通貨取引所を複数登録するポイント4：仮想通貨取引所によって扱っている仮想通貨の種類が違う

当然の話ですが、取引所によって扱っている仮想通貨の種類が異なります。

複数の取引所に登録しておくことで、より多くの仮想通貨の取引に参加することが可能です。

投資したい仮想通貨があっても

「〇〇ではMONAを扱っていない…」

なんていう事態を回避することが可能です。

出来るだけ多くの仮想通貨に対応できるように、複数の仮想通貨取引所に登録しておくのがベターです。

代表的な取引所で取り扱いのある通貨

有名どころの仮想通貨取引所ではどういった仮想通貨を取り扱っているか確認しましょう。

・bitFlyer（ビットフライヤー）

Bitcoin ○
Bitcoin Cash ○
Bitcoin Gold 取り扱いなし
Ethereum ○
Ethereum Classic ○
Lisk 取り扱いなし
Factom 取り扱いなし
Monero 取り扱いなし
Augur 取り扱いなし
Ripple 取り扱いなし
Zcash 取り扱いなし
NEM 取り扱いなし
Litecoin ○
DASH 取り扱いなし
MonaCoin ○

・Zaif（ザイフ）

Bitcoin ○
Bitcoin Cash ○
Bitcoin Gold 取り扱いなし
Ethereum ○
Ethereum Classic 取り扱いなし
Lisk 取り扱いなし
Factom 取り扱いなし
Monero 取り扱いなし
Augur 取り扱いなし
Ripple 取り扱いなし
Zcash 取り扱いなし
NEM ○
Litecoin 取り扱いなし
DASH 取り扱いなし
MonaCoin ○

・Coincheck（コインチェック）

Bitcoin ○
Bitcoin Cash ○
Bitcoin Gold 取り扱いなし
Ethereum ○
Ethereum Classic
Lisk ○
Factom ○
Monero ○
Augur ○
Ripple ○
Zcash ○
NEM ○
Litecoin ○
DASH ○
MonaCoin 取り扱いなし

・bitbank（ビットバンク）

Bitcoin ○
Bitcoin Cash ○
Bitcoin Gold 取り扱いなし
Ethereum ○
Ethereum Classic 取り扱いなし
Lisk 取り扱いなし
Factom 取り扱いなし
Monero 取り扱いなし
Augur 取り扱いなし
Ripple ○
Zcash 取り扱いなし
NEM 取り扱いなし
Litecoin ○
DASH 取り扱いなし
MonaCoin ○

上記をご覧になってもお分かりの通り、仮想通貨取引所によって扱っている仮想通貨にバラツキがあることがわかります。

メジャーな仮想通貨を網羅するには複数の取引所に登録する必要があります。